Radiocarbon Dating of Late Jomon pottery in Aomori Prefecture(1)

青森県における縄文時代後期土器の年代測定（１）

　青森県における縄文土器の後期編年は、山内清男の「縄紋土器型式の細別と大別」（山内1937）においては(+)(+)(+)(+) とされ、関東地方における「堀之内式」「加曾利B 式（旧）」「加曾利B 式（新）」「安行１、２式」に相当する四つの未命名型式の存在が示された。戦後、東北地方北部における縄文後期の土器編年は、青森県十腰内遺跡出土資料（今井・磯崎1968）を標式とする「十腰内編年」を基礎とする。十腰内編年は第Ⅰ層から晩期初頭の第Ⅵ群土器、第Ⅱ a 層から出土した第Ⅱ～Ⅴ群土器は関東編年や宮戸島編年に基く型式学的検討を経て、示されている（相原2008）。
　『青森県史』(2013）では、後期１期～８期とさらにそのいくつかの段階に整理され、あわせて年代測定(AMS 法）結果から、縄文後期は4400 ～ 3200 cal BP 頃のおよそ1,200 年間とされた。このうち、本稿で扱う後期中葉は後期４期（「十腰内Ⅱ群」併行）から６期（「十腰内Ⅳ群」併行）に相当し、関東地方の加曾利B1 式から同B3 式に併行するとし、後期後葉は後期７期（「十腰内Ⅴ群」前後）、後期末葉は後期８期（「十腰内Ⅵ期」前後）に相当し、それぞれ関東地方の曽谷式から安行１式、安行２式に併行するとした。
　ところで、山内清男は1936 年に始まる「ミネルヴァ論争」において、縄文時代の終末と弥生時代の開始年代は、日本列島において大きな差はないとし、同一土器型式は同一年代に属するとした。のちに山内は縄紋土器型式を草創期～晩期の６期に大別し、草創期開始をBC2500 年（山内1967）～晩期終末をBC100 年前と平均400 年間として等分し、各期は十内外の土器型式を持ち、平均して同じ位の存続年代である（山内1969）と考えた。その中でも特に後期は中期の二倍もの細別を含み、「二十型式」( 山内1969）と記され、縄文後期における一型式の存続年代は20 年間と想定された。
　土器付着炭化物のAMS 法による年代測定（小林2008）では縄文後期は4420 ～ 3220 cal BP とされ、準ウイグルマッチングとした較正曲線と時期ごとの年代値との関係および、OxCal プログラムのMedianの値から、縄文後期は4490 ～ 3220 cal BP と微修正された（小林2017・2019）。後期中葉から後葉の年代は、加曾利B1 式段階のK4 期3900 － 3750 cal BP、加曾利B2 式段階のK5 期3750 － 3525 cal BP、加曾利B3 式段階のK6 期3525 － 3420 cal BP、曽谷式段階のK7 期3420 － 3370 cal BP、安行式段階のK8 期3370 － 3320 cal BP である。　縄文後期中葉は土器型式の斉一化と顕著な広域分布、後葉においては瘤付土器として東北地方の地域性が再び顕在化する時期に相当する（相原2008、2015、2022a･b）。型式学的検討による土器型式の併行関係についてはほぼ誤りのない段階に到達しているものと思われるが、関東地方の個々の土器型式の年代が、その存続期間の長短も含め、そのまま本州北端の青森県の年代にも反映されているか否は不詳である。後期中葉土器の広域分布は北海道にも及び、青森県下の後期土器の年代の詳細を明らかにすることは、縄文後期文化総体の動態を考える上でも欠くことのできない課題である。
　なお、本稿は相原淳一が１章、小林謙一が２章、佐藤智生が３章を分担し、４章を協議の上、作成した。