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1045 reports
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※過去開催分含む

利用案内

全国遺跡報告総覧とは

全国遺跡報告総覧(以下、遺跡総覧)は、全国の自治体等で発行されている埋蔵文化財の発掘調査報告書(以下、報告書)等を全文電子化して、インターネット上で検索・閲覧できるようにした“報告書のインデックス”です。また、報告書以外にも、文化財に関連する全国のイベント情報の情報提供を行ってます。いずれも無償で公開していますので自由にご利用ください。その他、本事業の詳細はこちらでご確認ください。

収録コンテンツについて

報告書を中心に文化財に関する様々なコンテンツを収録しています。資料種別はこちらでご確認いただけます。登録は原則として報告書等の発行機関が直接行っており、全国で発行された全ての報告書が収録されているわけではありませんのでご了承ください。

また、全埋協等が運営していた抄録データベースを統合したことに伴い、全文ファイルのない報告書データ(書誌事項と遺跡抄録情報のみ)も収録されています。 >>詳細

検索機能について

報告書の書誌的事項(書名や発行機関など)の他、遺跡情報、PDFファイル内のフルテキストデータもあわせて検索できます。ただし、一部全文検索に対応していないファイルもあります。また、報告書中の固有名詞や文章途中で改行された単語などはOCRの精度に依存する部分もあり誤認識等でうまく検索できないことがあります。

英語自動検索機能(クロスリンガル対応)
英語検索画面で、英語の考古学用語を検索ワードとした場合に、日本語の考古学用語に自動変換したうえで類語を含めて検索する機能です。本機能は、「Translate Free Word」をonにした場合に有効になります。システム内部に保持している日英対訳の考古学用語と日本語の類語データを自動検索に使用しています。なお、対訳や類語は、学術的に正しい対訳や類語を定めるものではなく、海外の日本語初学者のために意味を幅広くとっています。 >>プレスリリース

<参考資料>
『和英対照考古学用語辞典』山本 忠尚・Walter Edwards、2001 (Dictionary of Japanese archaeological terms)
『日本庭園辞典』小野健吉・Walter Edwards(Japanese Garden Dictionary: A Glossary for Japanese Gardens and Their History)
『遺跡情報交換標準の研究』第3版 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所、2013

全文データの閲覧について

全文データはPDFファイル形式となっていますので、閲覧にはAdobe Acrobat Reader等のPDFリーダーが必要です。また、PDFファイルは圧縮処理により一部一部画像等が粗い場合があります。その他、ファイル破損やページの落丁を見つけられた場合は事務局へお知らせください。

モバイル端末向けのPDF
通信環境の整っていない場所やモバイル端末での利用を想定して、通常版よりさらに圧縮(軽量化)したPDFも公開しています。 >>詳細

冊子体(紙印刷物)の利用について

報告書の詳細画面で「所蔵大学(NCID)」や「JP番号」の欄にIDが入力されている場合は、このIDをクリックするとCiNii Booksや国立国会図書館サーチを使って、全国の大学図書館や国立国会図書館等の冊子体所蔵状況を確認することができます。

外部サービスとのデータ連携

遺跡総覧のデータ連携をまとめた図です(2017年8月時点)。様々なWebサービスや情報基盤と連携することで、報告書のアクセシビリティを高め、幅広い利活用の促進を図っています。また、冊子体(紙印刷物)の所在情報もあわせて提供し、紙とデジタルの相互補完・相乗効果を図っています。

データ連携

主な外部サービスとのメタデータ連携
CiNii Books >>プレスリリース
国立国会図書館サーチ
・ディスカバリーサービス(SummonEBSCO Discovery Service (EDS)WordCatPrimo
DOI >>詳細

考古学ビッグデータの応用

今後さらに蓄積されていく膨大な報告書データから適切に情報アクセスできる環境の提供を目指し、各種機能を開発しています。

報告書ワードマップ(頻出用語俯瞰図)
遺跡総覧に登録されている 約 18,000 件の報告書に対し、考古学関係用語の出現回数を集計しマップ化しました。報告書が何を重点的に記載しているのかが客観的に把握できます。 >>プレスリリース

頻出用語表示機能
考古学関係用語を報告書ごとに集計し、頻出用語を報告書詳細ページに表示します。この頻出用語は絞込検索にも利用できます。 >>表示例(右サイドバー)

著作権およびリンクについて

当サイトで公開されている報告書データの著作権は、発行元である各自治体等にあります。著作権法を遵守の上、ご利用ください。なお、著作権法上の引用にあたる範囲であれば目的は問わずご連絡は不要です。引用の範囲を超えての利用を希望する場合は、発行主体である各自治体等に個別に問い合わせの上、許諾をとってください。画像の使用についても同様ですが、不明な点は各自治体に確認するようにしてください。
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