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20742 件
( 前年度比 + 1946 件 )
( 発行機関数 384 機関 )

利用案内

【検索・閲覧について】

【検索・閲覧について】

全国遺跡報告総覧では、全国の自治体等で発行された発掘調査報告書の検索及び全文PDFファイルの閲覧ができます。
簡易検索では、報告書の抄録および遺跡情報に加え、PDFファイル内の全文もあわせて検索することができますが、一部全文検索に対応していないファイルもありますのでご了承ください。報告書の抄録データに限定して検索したい場合は、詳細検索をご利用ください。
なお、一部の報告書については、発行元の意向によりPDFファイルの印刷ができない場合があります。また、当サイトには、既発行の報告書が全て登録されているわけではありません。既発行の報告書でも検索でヒットしない場合があります。

【ディスカバリーサービスへのデータ提供】

全国遺跡報告総覧は、様々な学術情報資源を同一のインターフェースで検索できるディスカバリーサービスを通して利用することもできます。下記製品の導入機関におかれましては、ぜひご活用ください。
Summon
EBSCO Discovery Service (EDS)
WorldCat Discovery Services
Primo(調整中)

>>発表情報::ディスカバリーサービスのEDSが全国遺跡報告総覧に対応(2017年4月11日)
>>発表情報::全国遺跡報告総覧とWorldCatのデータ連携開始(2017年2月7日)
>>発表情報::ディスカバリーサービスSummonが全国遺跡報告総覧に対応(2015年9月2日)

【DOIの登録】

全国遺跡報告総覧に登録されている文化財調査報告書類にDOI(Digital Object Identifier/デジタルオブジェクト識別子)を登録しています。DOIはインターネット上の電子コンテンツに対して付与される国際的な識別子です。
DOIを登録したコンテンツには、http://doi.org/[DOI] というURLが与えられ、これは将来総覧のサーバが移転しても変化しない永続的なURL(パーマリンク)となるため、リンク切れを防ぐことができます。また、コンテンツの同定やアクセスが容易になることで、引用されやすく(しやすく)なるメリットもあり、報告書等の一層の活用が期待できます。
なお、新規に報告書が公開された場合、登録が反映されるまで概ね1~2週間かかります。
・DOIの例)
山形県中世城館遺跡調査報告書
http://doi.org/10.24484/sitereports.6284
http://doi.org/各機関固有のプレフィックス/個々のコンテンツを示すサフィックス
 各機関固有のプレフィックス: 10.24484
 個々のコンテンツ: sitereports.数字連番
>>発表情報::文化財調査報告書にDOIを登録(2017年7月18日)

【CiNii Booksとの連携】

全国遺跡報告総覧は、全国の大学図書館の蔵書を検索できるCiNii Booksと連携しています。CiNii Booksで発掘調査報告書を検索すると、その報告書を所蔵している大学の一覧が表示されると同時に、全国遺跡報告総覧へのリンクが 表示され、報告書の本文をワンストップで閲覧することができるようになります。冊子の報告書の所蔵状況が確認できると同時に本文を閲覧できるため、報告書の利用環境が大きく向上しました。
>>プレスリリース資料:全国遺跡報告総覧とCiNii Booksのデータ連携開始のお知らせ(2016年3月18日)

【英語自動検索機能】

全国遺跡報告総覧の英語検索画面にて、英語の考古学用語を検索ワードとした場合、日本語の考古学用語に自動変換したうえで、類語を含めて検索します。 本機能は、「Translate Free Word」をonにした場合、有効になります。システム内部に日英対訳の考古学用語(約5000語)と日本語の類語データを保持しており、自動検索に使用しています。 なお、対訳や類語は、学術的に正しい対訳や類語を定めるものではなく、海外の日本語初学者のために、意味を幅広くとっています。
・参考資料
『和英対照考古学用語辞典』山本 忠尚・Walter Edwards、2001 (Dictionary of Japanese archaeological terms  Yamamoto Tadanao and Walter Edwards)
『日本庭園辞典』小野健吉・Walter Edwards(Japanese Garden Dictionary: A Glossary for Japanese Gardens and Their History  Ono Kenkichi and Walter Edwards)
『遺跡情報交換標準の研究』第3版 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所、2013

>>プレスリリース資料:全国遺跡報告総覧の英語自動検索機能公開のお知らせ(2016年8月22日)

【全国遺跡報告総覧のデータ連携状況】2017.8.3時点

全国遺跡報告総覧は様々なWebサービスや情報基盤とデータ連携しています。連携によって、発掘調査報告書のアクセシビリティを高め、幅広い利活用の促進を目指しています。
また、冊子版(紙印刷物)の所在を明らかにすることで、紙とデジタルの相互補完・相乗効果を図っています。

データ連携

【考古学ビッグデータの応用】

今後、報告書データのデータ量が増大していく状況において、膨大なデータから適切に情報アクセスできる環境の提供を目指し、各種機能を開発しています。
・発掘調査報告書の頻出用語俯瞰図
全国遺跡報告総覧に登録されている 約 18,000 件の報告書(テキストデータ 15 億文字)に対し、考古学関係用語の出現回数を集計し、図化しました。報告書が何を重点的に記載しているのかが客観的に把握できます。 >>報告書ワードマップ(頻出用語俯瞰図)


・発掘調査報告書の頻出用語
考古学関係用語を報告書ごとに集計し、多いもの(頻出用語)を報告書詳細ページに表示 します。この頻出用語を絞込検索に使用できます。直接的に関係のない検索結果(ノイズ)を除外し、高精度な検索が可能になります。 >>本文頻出用語(右サイドバー)

>>発表情報:考古学ビッグデータの定量的可視化:日本の発掘調査成果を1枚の画像で表現すると?(2017年4月27日)
>>プレスリリース資料:発掘調査報告書の頻出用語俯瞰図等の公開 考古学ビッグデータの定量的可視化:日本の発掘調査成果を1 枚の画像で表現すると?(2017年4月26日)

【参加を希望される自治体等の方へ】

全国遺跡報告総覧を通じて、発掘調査報告書全文の公開を希望される場合は、参加申込書及び利用者ID申請書(Word/PDF)をダウンロードしていただき、「全国遺跡報告総覧プロジェクト事務局」(〒690-8504 島根県松江市西川津町1060 島根大学附属図書館 企画・整備グループ)まで郵送ください。おって、事務局または窓口となる連携大学よりご連絡差し上げます。
 なお、当事業では、冊子体からの電子ファイル作成は行っておりません。事前に登録可能なPDFファイルをご準備いただく必要がありますのでご了承ください。
プロジェクトに参加いただきますと、イベント情報を登録できるようになります。
>>発表情報:全国の遺跡や文化財に関するイベント情報公開のお知らせ(2016年9月29日)

【旧遺跡資料リポジトリ(広域版)の登録機関の方へ】

平成27年8月3日(月)より、登録を再開しています。旧システムからID/PWが変更となっていますので、ご注意ください。事務局(島根大学)からお送りしている案内にそって、登録をお願いします。

【著作権およびリンクについて】

当サイトで公開されている報告書データの著作権は、発行元である各自治体等にあります。著作権法を遵守の上、ご利用ください。また、当サイトへのリンクはご自由に行ってください。

【問い合わせ】

このサイトおよび当プロジェクトに関するお問い合わせへの対応は、当面の間、島根大学附属図書館が行います。なお、掲載されている個々の報告書の内容等につきましては対応しかねますので、発行元である自治体等に直接お問い合わせください。

島根大学附属図書館 企画・整備グループ
(全国遺跡報告総覧プロジェクト事務局)
電話:0852-32-6088
メール:rar@lib.shimane-u.ac.jp
〒690-8504 島根県松江市西川津町1060



【参加機関一覧】(2017.9現在)

※機関名にリンクのあるものはクリックすると各機関のWebサイトへ移動します。

連携大学(旧全国遺跡資料リポジトリ・プロジェクト)

秋田大学
山形大学
信州大学
筑波大学
滋賀大学
大阪大学
神戸大学
奈良女子大学
鳥取大学
岡山大学
広島大学
山口大学
徳島大学
香川大学
愛媛大学
高知大学
九州大学
宮崎大学
鹿児島大学

参加自治体・法人調査組織等(直接参加機関)

北海道
七飯町
厚沢部町
奥尻町
青森県
岩手県
洋野町
宮城県
東北歴史博物館
気仙沼市
松島町
七ヶ浜町
秋田県
秋田市
秋田市秋田城跡歴史資料館
山形県
酒田市
南陽市
茨城県
県教育委員会
財団法人茨城県教育財団
土浦市
笠間市
ひたちなか市
常陸大宮市
筑西市
稲敷市
行方市
城里町
美浦村
八千代町
栃木県
小山市
群馬県
高崎市
埼玉県
狭山市
深谷市
ときがわ町
千葉県
神奈川県
海老名市
神奈川県考古学会
新潟県
長岡市
魚沼市
富山県
魚津市
上市町
石川県
野々市市
山梨県
甲府市
南アルプス市
北杜市
甲州市
長野県
飯田市
佐久市
富士見町
辰野町
坂城町
明治大学
岐阜県
岐阜市
飛騨市
下呂市
海津市
静岡県
静岡県埋蔵文化財センター
浜松市
熱海市
磐田市
伊豆の国市
愛知県
常滑市
東海市
弥富市
三重県
桑名市
いなべ市
三重大学
京都府
京都市
木津川市
大阪府
茨木市
東大阪市
四條畷市
兵庫県
芦屋市
加古川市
朝来市
奈良県
大和高田市
天理市
橿原市
御所市
王寺町
大淀町
鳥取県
県教育委員会
公益財団法人鳥取県教育文化財団
鳥取県埋蔵文化財センター
鳥取市
公益財団法人鳥取市文化財団
米子市
一般財団法人 米子市文化財団
倉吉市
境港市
岩美町
若桜町
智頭町
八頭町
三朝町
湯梨浜町
琴浦町
北栄町
日吉津村
大山町
南部町
伯耆町
日南町
日野町
江府町
島根県
出雲市
岡山県
津山市
高梁市
瀬戸内市
美作市
浅口市
岡山大学考古学研究室
広島県
広島市
徳島県
徳島県立博物館
香川県
県教育委員会
高松市
丸亀市
観音寺市
まんのう町
高知県
高知市
南国市
福岡県
筑後市
中間市
大野城市
苅田町
福岡大学(考古学教室)
佐賀県
伊万里市
長崎県
松浦市
対馬市
熊本県
玉名市
御船町
大分県
中津市
宮崎県
宮崎県立西都原考古博物館
宮崎市
都城市
延岡市
日南市
小林市
日向市
串間市
西都市
えびの市
三股町
高原町
国富町
綾町
高鍋町
新富町
都農町
門川町
高千穂町
日之影町
鹿児島県
出水市
霧島市
大崎町
沖縄県

【制作クレジット】

全国遺跡報告総覧のシステム開発は、次の組織が行いました。

奈良文化財研究所

・企画調整部文化財情報研究室

森本晋

・研究支援推進部連携推進課文化財情報係

高田祐一

・ロゴ・バナーデザイン

能勢 真理子

島根大学

・学術国際部図書情報課

田中俊二、昌子喜信、福山栄作、矢田貴史

ENUTechnologies

永島幹大

研究協力者

Walter Edwards、Marjorie Burge